シニアが読み解くエネルギー・環境問題（２）スマートコミュニティづくりを急げ

定年生活.com トップ» 学ぶ » シニアが読み解くエネルギー・環境問題（２）スマートコミュニティづくりを急げ

シニアが読み解くエネルギー・環境問題（２）スマートコミュニティづくりを急げ 2011/10/24

今回は連載の第２回。東日本大震災をきっかけに、スマートコミュニティが注目されています。

スマートコミュニティづくりを急げ

スマートフォンやスマートカー、スマートハウスなど、スマートのつく言葉が流行しています。「かっこいい○○」といった意味ですが、元々はコンピュータ用語として使われた言葉です。
ICT（情報通信技術）を使ってさまざまな機能を備えることのできる、と言う意味で、そこから便利でかっこいいと言うイメージが作られたのでしょう。

最近、新聞、テレビなどで、スマートコミュニティと言う言葉がよく出てきます。かっこいい町というより、情報通信機能を活用したエネルギー・ネットワーク社会と言う意味です。エネルギーは、電気をはじめ、ガス、灯油など、私たちの暮らしに欠かせませんが、家庭だけでなく、自動車、交通機関、病院、学校、ホテル、オフィス、工場などあらゆる分野で必要不可欠です。これらを動かすエネルギー、例えば電気やガソリン、冷暖房エネルギーなどは、現在はそれぞれ別々に供給されています。

こうしたエネルギーをすべてまとめてネットワークで結び、ICTを使って、エネルギーの融通や需給のバランスを図ろうというのが、スマートコミュニティの目的なのです。その一つのきっかけは、米国のオバマ大統領が提唱したスマートグリッドづくりです。スマートグリッドはまさに電力のネットワークで、それによって、地域や時間帯による電力需給のアンバランスを改善し、無駄のないエネルギーの使い方、つまり、効率的なエネルギー利用を目指そうというわけです。スマートグリッドは次世代送電網と呼ばれています。
スマートコミュニティは、こうしたスマートグリッドを軸とした、地域、社会全体のエネルギーのネットワークづくりといえます。

もともと、スマートグリッドやスマートコミュニティの考え方は以前からありましたが、ここにきてクローズアップされたのも、東日本大震災がきっかけです。
日本のエネルギー供給体制は、大規模集中電源方式といって、火力発電所や原子力発電所などの大規模な発電所が、大都市から遠く離れたところに集中的に立地し、そこから長距離送電で送られています。しかし、東京電力福島第一原子力発電所の事故により、東京をはじめ、関東地方一円に送られる電気がストップし、深刻な電力不足の事態が生じました。そうした事態が生じたというのも、大規模な発電所が一ヵ所に集中立地していたためです。
スマートシティ
石油、石炭、天然ガスなどの火力発電所の場合も、日本は燃料をすべて輸入に頼っているため、石油コンビナートなど海岸部に集中立地しています。もちろんそうした集中立地の方が経済効率の面で優れている点は確かです。しかし、今回のような大災害の教訓から、集中立地より、自立・分散型の立地の方が良いとの意見が高まっています。スマートコミュニティづくりはそうした考えの下に、現在、国内のいくつかの地域で実証事業が行われています。

スマートコミュニティでは、従来の火力発電所や原子力発電所に加え、太陽光発電、風力発電、バイオマス発電など再生可能エネルギーのさまざまな小規模電力をネットワークで結び、電力の融通を行ったり、再生可能エネルギーの電力の余剰・不足の時にはICTによって調整することが可能です。また、ハイブリッドカーや電気自動車のバッテリーをネットワーク化することで電気が余った時に蓄電し、足りない時に取り出すこともできます。
スマートシティ
スマートコミュニティでは、このように、分散型の電源がネットワークに組み込まれるので、一ヵ所の発電所が被害にあってもお互いに補完し合えるメリットがあります。つまり、自立型で、しかも災害に強いエネルギーネットワークが構築できるわけです。そしてなりよりも、原子力に大きく依存しなくて済む、再生可能エネルギーと既存電力が共存するエネルギーネットワークができることです。原子力発電に対する是非論が高まっている現在、スマートコミュニティづくりが急がれます。